お墓の位置を地図にしました ― 不動産選びにおける『墓地』という視点

こんにちは、MAPRISE開発チームです。子供の頃、お墓の近くを通るのが少し怖かった、という記憶を持つ方は多いのではないでしょうか。お化けが出そうなイメージがあったり、肝試しの舞台になったりと、お墓には子供心に少し近寄りがたい雰囲気があったように思います。しかし大人になった今では、安らかに眠る場所として、まったく違和感なく受け止められるようになりました。

一方で、不動産の選定においては、対象地の近くに墓地があるかどうかが、選定の判断材料になることもあります。そこで今回、全国の墓地の所在地を示す「墓地」レイヤーを実装しましたのでご紹介します。

データ概要について、正直にお伝えします

まず、このレイヤーの中身をありのままにお伝えします。

• 収録件数: 全国・OpenStreetMapベースで34,971件（2026年9月時点）
• 表示形式: 位置マーカーとしての表示です。名称は一部の地点にのみ存在しており、充足率は約14%にとどまります。
• 運営主体: 自治体営・私立・寺院墓地等の区別は、現時点のデータでは行えません。
• イスラム教徒向け土葬可能墓地: このうち11か所について、Wikipedia「日本のイスラム教霊園」等をもとにした個別調査により、土葬対応の墓地として特定しています。地図上では、金色の縁取りが付いた特別なマーカーで区別して表示しています。
• レイヤーID: cemeteries
• データソース: OpenStreetMap（ODbL 1.0）／土葬可能墓地はWikipedia＋個別調査
• MAPRISE反映時点: 2026年9月23日（更新頻度は不定期です）

不動産選定における「墓地」という視点

墓地の近接は、宅地建物取引業法施行令第3条第1項に列挙された、重要事項として説明が法的に義務づけられている項目には含まれていません。国土交通省が2021年に策定した「宅地建物取引業者による人の死の告知に関するガイドライン」も、対象はあくまで物件内で生じた死（自殺・他殺・孤独死等）の告知であり、周辺の墓地の存在そのものを対象とするものではありません。

一方で、不動産の実務においては、墓地に隣接する物件が「嫌悪施設」「忌避施設」の一つとして扱われ、任意の説明事項とされたり、資産性・売却のしやすさに影響する要素として意識されたりすることは少なくありません。法的な義務ではないからこそ、事前にどれだけ把握しておくかは、立場によって分かれるところです。用地選定や資産評価における一つの確認材料として、このレイヤーを活用いただければと思います。

クリックすると分かること

地図上の点をクリックすると、施設名・系統・出典がポップアップで確認できます。

土葬可能墓地のポップアップには、より詳しい情報が表示されます。

和歌山県橋本市にあるこの霊園は、大阪イスラミックセンターが運営する、関西圏で数少ない土葬対応の墓地の一つです。

使ってみる：近畿・中部

実際にMAPRISEで近畿・中部地方を表示すると、こうなります。

京都・大阪・奈良を中心に、墓地が非常に高い密度で分布しています。その中に、土葬可能墓地を示す金色の縁取りのマーカーがいくつか確認できます。

使ってみる：関東・甲信越

関東・甲信越地方を表示すると、こうなります。

首都圏から甲信越にかけても、数多くの墓地が分布しています。山梨県甲州市の文殊院塩山イスラム霊園のように、1960年代から続く歴史の長い土葬可能墓地も含まれています。

使ってみる：北海道

北海道を表示すると、こうなります。

小樽市付近に、土葬可能墓地のマーカーが1件確認できます。

使ってみる：沖縄・奄美

沖縄・奄美地方を表示すると、こうなります。

他の地域と比べると、点の分布はまばらです。これは実際の墓地数の少なさというより、OpenStreetMapへの登録状況の違いによる可能性があります。この点については、後ほど改めて触れます。

日本の埋葬のかたちについて

日本は現在、火葬率がおよそ99.97%（2022年度・厚生労働省「衛生行政報告例」）という、世界でも有数の火葬社会です。しかし、これは最初からそうだったわけではありません。1950年代の火葬率はおよそ50%で、都市化や土地不足、公衆衛生上の要請などを背景に、20世紀後半にかけて火葬が急速に一般化していきました。さらに遡ると、明治政府は1873年（明治6年）に火葬を全面的に禁止する布告を出したものの、仏教界の反発や埋葬用地の不足などを理由に、わずか2年後の1875年（明治8年）には禁止を撤回しています。

法律面では、「墓地、埋葬等に関する法律」自体は火葬を義務付けておらず、土葬を禁じてもいません。実際に土葬を制限しているのは、多くの場合、各市区町村が独自に定める条例や墓地の管理規則です。そのため、土葬に対応する墓地は全国的に見ても限られており、地域的な偏りがあります。

こうした歴史を踏まえると、日本国内でも時代や地域によって、埋葬のかたちは一様ではなかったことが分かります。沖縄・奄美地方には、遺体を洞窟や墓の中に安置して自然に還るのを待ち、数年後に骨を洗い清めて改めて納める「風葬」と「洗骨」という独自の慣習が伝えられてきました。沖縄県では1904年（明治37年）に衛生上の理由から洗骨が季節的に規制され、戦後は火葬が奨励されるようになり、久高島などでは1960年代まで屋外での風葬が続いていたものの、1970年代以降は本土と同様に火葬が主流になっていったとされています。

近年では、日本で暮らすイスラム教徒の増加に伴い、教義上土葬を望む声が増えていることが、ニュースで取り上げられることもあります。国内には、山梨県甲州市の文殊院塩山イスラム霊園（1960年代から）や、和歌山県橋本市の大阪イスラミックセンター墓地（2014年から）など、土葬に対応した墓地がいくつか存在しています。ただし、こうした墓地の数は限られており、新たな土葬可能な墓地の用地確保をめぐって、地域住民との合意形成が課題となり、計画通りに進まなかった事例が報道されたこともあります。時代や信仰によって、埋葬のかたちにはさまざまな形があり、その受け皿となる土地の確保は、今後も社会的な課題であり続けそうです。

データの限界について、正直にお伝えします

このレイヤーは、OpenStreetMapへの投稿データに基づく位置情報であり、網羅性や正確性を保証するものではありません。名称・運営者情報は約14%の地点にのみ存在しており、大半のマーカーは位置情報のみの表示です。土葬可能墓地についても、個別調査に基づく参考情報であり、掲載時点以降の運用状況の変化を保証するものではありません。ご利用の際は、必ず各霊園・運営者に直接ご確認ください。

おわりに

お墓が大切な場所であることは、時代や国、信仰の違いを超えて、共通しているのではないかと思います。今回のレイヤーが、不動産選定における一つの確認材料としてだけでなく、埋葬という営みの多様性に触れるきっかけにもなれば幸いです。合掌。

ご意見・ご質問は info@maprise.jp までお気軽にお寄せください。

本記事で紹介した墓地データは、OpenStreetMap（ODbL 1.0）を基に作成した参考情報です。名称・運営者情報は一部の地点（約14%）にのみ存在します。イスラム教徒向け土葬可能墓地の情報は、Wikipedia「日本のイスラム教霊園」等をもとにした個別調査による参考情報であり、最新の運用状況を保証するものではありません。ご利用の際は、必ず各霊園・運営者に直接ご確認ください。墓地への近接は、宅地建物取引業法上の重要事項説明の法定義務ではありません。個別の取引における取り扱いについては、宅地建物取引士・専門家にご確認ください。